骨折後の入院リハビリはどう進む？高齢者の家族が知っておくべきこと

高齢のご家族が骨折で入院されると、「リハビリはいつから始まるの？」と不安になりますよね。骨折後のリハビリは、早期に開始し継続することが回復の鍵となります。

入院中は、以下のように段階的にリハビリが進み、専門スタッフによってベッド上の運動から歩行訓練まで のサポートを受けられます。

退院後も通所リハビリや訪問リハビリを活用すれば、自宅での生活を安心して続けられるでしょう。

本記事では、骨折入院リハビリの具体的な流れ、訓練内容、入院期間や費用の目安まで、ご家族が知っておくべき情報を解説します。さらに、退院準備のチェックポイントや再骨折を防ぐための生活習慣もご紹介しますので、退院後の不安も軽減できるでしょう。

大切なご家族のために正しい知識を身につけてサポートすることが大切です。骨折からの回復は、ご本人の頑張りとご家族の理解があってこそ実現します。

骨折後の入院からリハビリ開始までの一般的な流れ

高齢者が骨折で入院すると、家族はリハビリ開始のタイミングが気になります。現在、多くの病院では手術の翌日や2日以内という早い段階からリハビリを開始しているのです。

骨折後のリハビリは骨折部位や年齢、体力によって進め方が異なります。基本的な流れを知っておくと、医師やリハビリスタッフとの話し合いもスムーズに進みやすくなるでしょう。

手術直後の急性期からリハビリが始まるタイミング

「手術したばかりなのにもう動くの?」と家族の方は不安になりがちです。しかし、現代の医療では手術翌日（または2日以内）からリハビリを始めるのが標準とされています。これには明確な理由があります。

高齢者が数日間ベッドで安静にしているだけで、以下のような症状が進行するため、寝たきりを防ぐには、早期からの働きかけが欠かせません。

医師がリハビリ開始を許可するのは、骨が手術でしっかり固定され全身状態が安定してからです。発熱や血圧の変動がなく、傷口の状態が良好であるかどうかも確認します。

最初はベッド上で座る練習や、手足の指を動かす運動、深呼吸などの呼吸訓練から始まります。患部以外の関節を動かして血流を保ち、むくみや血栓を予防するのです。

ベッド上での動作から歩行訓練へ段階的に進む流れ

リハビリは痛みや体力に応じて、段階的に進めていきます。

医師は定期的なレントゲン撮影で骨の状態を確認しながら、負荷のかけ方を調整します。

骨折の部位や年齢による回復期間の違い

骨折入院後、いつ退院できるのかは家族にとって最大の関心事でしょう。回復期間は骨折部位によって異なります。

骨折部位	回復期間	補足
大腿骨近位部	3～6ヶ月	骨がつながるまでには3ヶ月以上のことが多い
腰椎圧迫骨折 （脊椎圧迫骨折）	2～4ヶ月	コルセット装着、安静
片側肘骨折	1ヶ月～3ヶ月	合併症などによって差あり

年齢も回復を左右する要因です。年齢によって骨の修復力に差があり、高齢になるほど筋力低下や合併症のリスクが高まります。

個人の体力や持病の有無によっても期間は前後するため、医師と相談しながら無理のない計画を立てましょう。

高齢者の骨折リハビリで行われる訓練内容と1日の過ごし方

入院中の生活は、リハビリを中心に組み立てられています。回復期リハビリ病棟では、午前と午後に分けて1日最大3時間（20分を1単位として9単位）のリハビリを受けることができます。

ただし、患者の体力に合わせて短時間から始め、徐々に時間を増やしていくのが一般的です。

食事や着替え、トイレといった日常の動作すべてがリハビリの一環として捉えられ、できることを少しずつ増やしていきます。

家族が面会に訪れた際、平行棒につかまって歩く練習をしている姿や、理学療法士と一緒に立ち上がりの訓練をしている様子を見ると、確実に回復している実感が得られるでしょう。

理学療法士による筋力強化と歩行練習

理学療法士が担当するのは、立つ・歩くといった「動く機能」の回復です。

• 下肢の筋力回復：仰向けで膝を伸ばして足を持ち上げる運動やお尻の持ち上げ訓練、座った状態で膝を伸ばす練習などを行います。
• 太ももの筋肉強化：壁を使った軽いスクワットも取り入れます。
• バランス訓練：片足立ちや体重移動の練習を通じて転倒を予防し、安全に歩けるようになることを目指します。

平行棒での歩行が安定したら、歩行器、杖へと段階を踏んで進め、理学療法士が正しい使い方を丁寧に指導してくれます。

1回あたりのリハビリ時間	20分1単位
1日あたりの合計リハビリ時間	2〜3単位（40〜60分） ※患者の体力に合わせて
1週間のリハビリ日数	週5〜6日

作業療法士と取り組む着替えや入浴などの日常動作訓練

作業療法士の役割は、「生活する機能」を取り戻すことです。着替え、トイレ、入浴といった日常生活動作（ADL）の訓練を担当します。

• 動作の練習：実際の生活場面を想定して、ボタンをかける、靴下を履く、浴槽をまたぐといった一つひとつの動作を、時間をかけて練習していくのです。
• 身体に合わせた工夫：片手でシャツのボタンを留める方法や、前かがみにならずに靴下を履くコツなど、身体の状態に合わせた工夫を教えてもらえます。
• 福祉用具の選定：自宅復帰に向けて、ソックスエイド（靴下を履く補助具）やボタンエイド、長柄のブラシといった福祉用具を実際に試しながら、どれが使いやすいかを一緒に選んでいきます。

認知機能の低下を防ぐための精神的ケアと声かけ

骨折で長期間ベッドに寝たきりになると、日時や場所がわからなくなる見当識障害や、せん妄と呼ばれる一時的な意識の混乱が起こりやすくなります。

せん妄を経験する入院患者の割合は35〜65％と幅広いのですが、高齢者では特にリスクが高まるとされています。

見当識障害やせん妄を防ぐため、以下のような見当識訓練が行われます。

家族の面会や会話も認知機能を維持する大きな助けになります。「昨日は誰が来たか覚えてる?」といった声かけや、家族の写真を枕元に置くことは、患者が現実とのつながりを保ちやすくするでしょう。

入院期間の目安と回復期リハビリ病棟へ転院の仕組み

急性期病院は「命を救うこと」を使命とするため、骨折の手術や治療が終わり状態が安定すれば、診療報酬制度の影響もあり2週間から1ヶ月程度で退院や転院を求められます。

その後のリハビリを集中的に行う場として回復期リハビリ病棟があり、骨折では最大90日、脳卒中などでは最大180日の入院が可能です。

退院先は患者の状態により以下の3つに分かれます。

医療ソーシャルワーカーが家族と相談しながら、最適な選択肢を提案してくれます。

制度で定められた入院日数とリハビリ期間の上限

急性期病院では診療報酬制度により入院日数に制約があり、骨折の場合は2〜3週間程度で転院や退院を促されるのが一般的です。状態が安定すれば次の段階へ移る必要があるためです。

回復期リハビリ病棟では、厚生労働省が疾患ごとに入院上限日数を定めています。

上限日数内に集中的なリハビリを行い、自宅復帰や施設入所の準備を整えます。

また、介護保険でのリハビリや外来通院リハビリへ移行するという選択肢もあります。医療ソーシャルワーカーが、患者の状態に合わせた次の受け皿を一緒に探してくれます。

急性期病院から回復期病院へ移るケースと判断基準

医師が転院を勧めるのは、以下の点が全て確認できた時点です。骨の癒合が完全に進むのを待つのではなく、レントゲンで骨の位置がずれていないことを確認できれば、積極的なリハビリが必要と判断して転院を提案します。

転院のタイミングは手術後1〜3週間が一般的で、「医療支援室」や「地域医療連携室」と呼ばれる部署が、受け入れ可能な回復期病院を探して調整します。ただし希望する病院に空きベッドがあるとは限らないため、複数の候補から選ぶことになります。

介護老人保健施設や自宅でのリハビリに切り替わる時期

回復期病棟の入院上限に達したあとは、介護老人保健施設（老健）でリハビリを続ける選択肢があります。老健には理学療法士や作業療法士が常勤しており、3〜6ヶ月かけて在宅復帰を目指します。

完全に自立していなくても、家族や訪問介護の支援を受けながら生活できる状態であれば、退院後は訪問リハビリや通所リハビリへ移行する準備が進められます。

転院先のリハビリ病院を選ぶときに確認したいポイント

回復期リハビリ病棟では1日最大3時間（9単位）のリハビリが認められています。しかし、病院によって実際の提供時間は異なります。できれば365日体制でリハビリを実施している病院が理想的です。

療法士の配置人数も確認が必要で、厚生労働省の施設基準では理学療法士、作業療法士の人数が決められています。基準より配置が少ない病院もあるため、療法士の人数や専門性を事前に尋ねておくとよいでしょう。

自宅からの距離と面会のしやすさも重視しておきたい点です。家族が頻繁に訪問できる範囲にあると、患者の精神的な安定につながります。

退院支援体制として医療ソーシャルワーカーが常駐しているか、ケアマネージャーとの連携体制や住宅改修の相談に応じてくれるかも確認しておきましょう。

骨折の入院でかかる費用と医療費負担を軽くする制度

高齢者の骨折で入院・手術・リハビリにかかる総額は、骨折の部位や入院期間によって異なりますが、医療費総額で30万円〜100万円程度が目安です。ただし健康保険が適用されるため、実際の自己負担額は1〜3割で済みます。

さらに高額療養費制度を利用すれば、月ごとの自己負担額に上限が設けられます。

また退院後に介護保険のリハビリサービスを利用する場合、医療保険と介護保険は別々に上限が適用されます。

家族が事前に準備しておきたいのは、「限度額適用認定証」の申請です。加入している健康保険組合や市町村の窓口に申請すれば、入院時の窓口負担が自己負担限度額までで済みます。

健康保険が適用される範囲と自己負担割合

健康保険適用（一部のみ自己負担）	手術 入院 リハビリ
全額自己負担	差額ベッド代（個室や特別室を希望した場合） 入院時の食事代（1食あたり510円程度）

年齢	負担割合
70歳未満	3割
70～74歳	原則2割 ※現役並み所得者（課税所得が145万円以上）：3割
75歳以上	原則1割または2割

後期高齢者医療制度は75歳以上の方が対象で、負担割合は保険証や市町村から送られる「資格確認書」に記載されています。自分の負担割合を確認したい場合は保険証の表面を見るか、加入している健康保険組合や市町村の窓口に問い合わせましょう。

高額療養費制度を活用して月々の支払いを抑える方法

高額療養費制度では、1ヶ月（月初から月末まで）の医療費が自己負担限度額を超えた場合、超過分が払い戻されます。限度額は所得区分で異なります。

入院前に「限度額適用認定証」を申請しておけば、窓口での支払いが最初から限度額までで済みます。事後申請の場合は、いったん全額を支払った後に超過分が払い戻されます。

事前申請の方が、まとまった金額を用意する必要がないため負担が軽くなります。市区町村窓口での交付を申請しておくとよいでしょう。

介護保険サービスを利用するための申請手続き

医療保険の限度日数を超えてリハビリを継続したい場合や、歩行器などの福祉用具を利用したい場合には、介護保険の申請が必要です。40歳以上65歳未満の方でも、骨折を伴う骨粗しょう症など特定疾病が原因で介護が必要になった場合は、介護保険サービスを利用できます。

退院後の生活に向けて家族ができる準備とサポート

退院前に家族が整えておきたいことは、大きく3つあります。

できるだけ入院中に進めておくと、退院後の生活がスムーズに始まります。

病院の医療ソーシャルワーカー（地域連携室や医療相談室に所属）は、転院先の紹介や介護保険制度の説明、退院前カンファレンスの調整を行ってくれます。また地域包括支援センターでは、要介護認定の代行申請やケアマネジャーの紹介など、退院後の生活全般について相談できます。

入院中から退院後の生活を見据えて、早めに専門家に相談することが大切です。

自宅の環境を整える住宅改修と福祉用具の活用

骨折後の転倒予防と安全な移動のため、住環境整備が重要です。

介護保険を利用すれば、住宅改修費として上限20万円までの工事に対して支給されます。支給額は限度額20万円の9割が上限となり、負担割合が1割の場合、20万円の工事で自己負担は2万円です。

ケアマネジャーへの相談と介護認定申請のタイミング

退院後すぐに介護サービスを利用するには、退院前にケアマネジャーを決めておくことが重要です。

病院の医療ソーシャルワーカーや地域包括支援センターに相談すれば、ケアマネジャーの紹介を受けられます。

ただし、骨折や手術直後など身体状態が不安定な時期は認定調査ができないため、状態が安定してから申請することが大切です。認定後、ケアマネジャーが本人の状況や希望に応じてケアプランを作成し、訪問介護や通所リハビリなどのサービス事業所を選定します。

地域包括支援センターや医療ソーシャルワーカーの活用

• 地域包括支援センター：地域包括支援センターは、高齢者に関する総合相談窓口です。介護保険の申請代行、ケアマネジャーの紹介、退院後の生活に関する相談など幅広く対応してくれます。社会福祉士・保健師・主任ケアマネジャーなど専門家が無料で相談に乗ってくれるため、何から始めればよいか分からない場合はまず相談すべき窓口です。地域包括支援センターの連絡先は、市区町村の役所や自治体のホームページで確認できます。
• 医療ソーシャルワーカー（MSW）：医療ソーシャルワーカー（MSW）は、病院の地域連携室や医療相談室に所属し、退院調整の専門家です。転院先の紹介、介護保険制度の説明、退院前カンファレンスの開催、地域のケアマネジャーや訪問看護との連携など、入院中から退院後の生活を見据えた支援を行います。

家族だけで抱え込まず、専門家を積極的に活用し、スムーズな退院と安心できる在宅生活につなげましょう。

自宅復帰後の再骨折を防ぐために続けたい取り組み

退院後も訪問リハビリや通所リハビリを継続し、筋力維持に努めることが重要です。

転倒予防には環境整備、骨密度維持にはカルシウムやビタミンDの摂取と適度な日光浴、筋力維持には継続的な運動が効果的です。

家族は、本人の歩行の様子や食事量、活動意欲の変化に注意を払いましょう。「できることは自分でやってもらう」という姿勢で見守り、小さな進歩を認める声かけが本人の意欲を保ちます。

過度な制限は逆に筋力低下を招くため、適度なリスクを取りながら自立を支援することが大切です。

通所リハビリや訪問リハビリで機能維持を図る

通所リハビリ（デイケア）は、医師の指示のもとで理学療法士や作業療法士などの専門職によるリハビリを受けられる介護保険サービスです。利用時間は1〜2時間の短時間型から6〜8時間の1日型まであり、一般的には週2回程度の利用が多くなっています。

訪問リハビリは、自宅という慣れた環境で実際の生活動線に即した訓練が可能です。自宅の階段や浴槽を使った実践的な動作練習ができるため、退院直後や通所が困難な場合に適しています。

どちらも介護保険での利用となり、ケアマネジャーに相談のうえケアプランに組み込む必要があります。主治医の指示書も必要となるため、まずは担当ケアマネジャーや地域包括支援センターに相談しましょう。

両サービスの併用も、目的が明確であれば可能です。

転倒リスクを減らす生活習慣と運動の継続

室内での転倒を防ぐには、照明の設置や動線の確保などを行いましょう。

外出時は、雨で濡れた路面や段差に注意し、体に合った歩行補助具を選びましょう。

骨粗しょう症の検査と食事による骨の健康管理

骨密度検査は退院後の受診時や、骨粗しょう症と診断された場合は治療効果を確認するため定期的な検査が一般的です。特に骨折経験のある方は、再骨折予防のため継続的な測定が重要です。

また定期的な検査に加え食事にも注意を払い、日常生活でも骨の健康管理を行いましょう。

栄養素	主な食材	1日の推奨量 ※日本人の食事摂取基準 2020年版
カルシウム	牛乳 小魚 小松菜	男性：700～800mg 女性：600～650mg
ビタミンD	鮭 干しシイタケ きくらげ	8.5μg
ビタミンK	納豆 ほうれん草 ブロッコリー	150μg

骨粗しょう症治療薬には様々な種類があり、医師の判断のもと使用されます。